OTAとは?意味とメリットデメリット 

ホテルや旅館などの観光業界に関わる方であれば「OTA」という言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。OTAとは、簡単に言えば「インターネット上で取引を行う旅行会社」のことです。しかし、意味や特徴を知っていても、具体的な仕組みまで知っている方は少ない印象です。 

そこで本記事では、OTAの特徴に加えて「仕組み」「利用率」「メリット・デメリット」などを紹介します。

OTAとは 

OTA(Online Travel Agent)とは、インターネット上だけで取引を行なっている旅行会社のことです。 

基本的には、国内外の宿泊や航空券などの手配旅行、宿泊と航空をセットにしたダイナミックパッケージ、施設と顧客が直接契約するための宿泊仲介・旅行保険などを行なっています。OTAの有名なサイトには「じゃらん.net」や「楽天トラベル」「一休.com」が挙げられます。 

旅行サイトといえば「HIS」や「JTB」などの旅行会社を連想する人もいると思うが、これらはOTAに含まれません。繰り返しになりますが、OTAはネット上で完結するシステムです。HISやJTBのなどの企業もインターネットによる旅行業を斡旋しているものの、店舗を持って営業活動しているため、OTAとは別のリアルエージェントと呼ばれます。 

利用者の方は、世界中どこからでも好きなときに「航空券やホテルの検索」「予約依頼」「ツアーの申し込み」などができます。いわば簡単に利用できる仕組みがOTAの特徴です。 

仕組み 

宿泊施設の関係者の中には「OTAに登録したいけど、仕組みがわからないから」といった理由で、登録を先延ばしにしている事業所もいるでしょう。 

OTAは小規模ホテルから大規模ホテル、旅館など幅広い宿泊施設からの登録を受け付けており、登録にあたっての初期費用はかかりません。しかし、初期費用を支払う代わりに、手数料を支払う必要があります。その手数料とは、OTAを通じて成立した予約の合計金額から、一定の割合をかけた算出された金額のことで、各OTAによって定める割合が異なります。また掲載方法やプランにもよりますが、マイズインバウンド株式会社がまとめた手数料は以下のとおりです。 

OTA 手数料 
楽天トラベル 1人利用:8.64%〜10.64% 2人以上:9.99%〜11.99% 
じゃらん.net 1人利用:8%〜10% 2人以上:10%〜12% 
Expedia 事前払い縛り:15% 事前・現地払い併用:13% 
Booking.com 通常:12% プリファード:17% 国内:9% 

OTAに登録している宿泊施設は、OTAを通じた予約手続きに対して8%〜15%の手数料を支払う必要があるとわかりました。 

またシステム以外の特徴として、OTAはオンライン上で完結しているシステムですので、営業社員を必要としていません。その代わりインターネット上のシステムを運営できるエンジニアやオペレーターが必要です。 

OTAの利用率 

OTAは手軽に旅行の準備ができる人気オンラインサイトとして、多くの方に利用されています。 

ニールセンデジタル株式会社が行なった『Monthly Totalレポート』では、次のデータが発表されました。 

出典: ニールセンデジタル株式会社Montly Totalレポート 

2020年は、新型コロナウイルスが発生したこともあり、一時的に利用率は下がっているものの、今年2022年時点では回復傾向にあります。また一番利用率の高い「じゃらんnet」と、リアルエージェントの「JTB」では、約1,000万人の差があることがわかりました。 

新型コロナウイルスの影響は治まっていませんが、まん延防止等重点措置も解除され、海外からの旅行者も訪日し始めていることから、今後もOTAの利用率は高まっていくと考えられます。 

OTAのメリット 

OTAを登録すると、どういうメリットが得られるのか気になる方もいるのではないでしょうか。OTAを利用して期待できるメリットは以下の2つです。 

  • 自社の認知度が上がる 
  • 幅広い言語に対応できる 

自社の認知度が上がる 

日本国内だけでなく、世界で需要率の高いOTAだからこそ、利用すれば多くのユーザーの目に留まります。2022年に訪日ラボ編集部が発表した記事には、世界のOTA市場は1兆8,356億円に達すると推定されています。なぜなら、世界的に中流階級の人口は増加傾向にあり、より便利で時間とリソースを活用できるオンライン旅行サービスに注目しているからです。 

ネット環境が普及しつつある中、従来の旅行スタイルが多様化していると考えられるでしょう。そういった新しい旅行スタイルに適応するため、旅行会社のプランにも日々変化が出始め、OTA市場には競合がひしめき合っています。次々と新しい宿泊施設が出てくれば、顧客の獲得が難しくなるでしょう。しかし、OTAに登録していれば、予約成立に至らなかった場合でも、次回の旅行の候補として認知してもらえるなど、潜在需要の高まりが期待できます。また、複数のOTAに登録しておくと、信頼度も上がる効果が期待できるでしょう。 

幅広い言語に対応できるようになる 

利用するOTAにもよりますが、中には40カ国の言語に対応できるサービスがあるため、幅広い層に向けてリーチできます。自社のサイトを多言語対応できるようにするには、サイトを制作したり、翻訳したりしなければなりません。また、多言語対応しているサイトを制作しても、訪日外国人が自社サイトを探して予約する可能性は低いでしょう。 

しかし、ExpediaやBooking.comのような海外OTAに登録すれば、それぞれの国の言語で宿泊施設の情報を表示してくれるため、予約してもらえる可能性が高まります。 

OTAのデメリット 

残念ながら、OTAを利用することで得られるのはメリットだけではありません。どういったデメリットがあるのかを以下で解説します。 

  • 価格競争になりがち 
  • 手数料を支払う必要がある 

価格競争になりがち 

OTAを利用するユーザーは簡単に比較検討できることから、他社との価格競争に陥るリスクが生じます。つまり同じようなランク・条件の宿泊施設であっても、顧客は低価格で運営している施設を選ぶでしょう。宿泊施設側は市場をリサーチし、他社よりも安い価格で販売していかなければなりません。 

安い価格で運営しないためには、経費を削減したり、提供するサービスの質を落としたりする方法があります。しかし、宿泊施設のクオリティを下げてしまうことによる「マイナス評価」や「施設自身の質の低下」になる恐れが考えられます。 

手数料を支払う必要がある 

OTAは初期費用がかからないシステムですが、契約が成立するたびに手数料を支払わなければなりません。一般的なOTAの手数料は8%〜15%です。また予約件数が増えれば、その分支払う手数料が大きくなるため、広告費や宣伝費などを上回ることもあるでしょう。 

さらに前述した価格競争に巻き込まれれば、稼働率が上がり利益率が低下するといった悪循環が生じてしまいます。 

自社の予算も検討しながら、戦略的にOTAを活用しなければなりません。 

代表的なOTAサイト5 

楽天トラベル 

楽天トラベルは、楽天グループ株式会社が運営する国内最大級のOTAサイトです。登録している宿泊施設数は40,454件と多く、前月の予約数が776万件あることから、多くの顧客に利用されています。 

また、楽天トラベルは他社との差別化を図るためにコンサルティングの「ITC」を設置しているのが特徴です。ITCとは楽天トラベルに登録している宿泊施設をサポオートするコンサルティングのことで、プラン作りや集客に繋げる施策などを提案します。 

「OTAに登録したばかりで何から始めていいのかわからない」「OTAを有効活用する方法が知りたい」など、不安や疑問に対してサポートしてくれますので、心強いパートナーになるでしょう。 

じゃらん.net  

じゃらんnetは、『2021年観光関連サイト閲覧者数ランキング』で1位を獲得したOTAサイトです。株式会社リクルートグループが運営しており、掲載している宿泊施設は約27,000万件以上。宿泊予約において、リクルートが宿泊施設に予約システムを提供し、成立すれば施設から手数料を取るといった一般的なビジネスモデルになっています。 

また、じゃらんnetに登録するメリットは宿泊者施設向けの管理画面が使いやすいことです。約20年間磨き続けてきた管理システムは、「直感的に使いやすい」「プラン作成も行いやすい」と利用者からも高評価を得ています。AIによる問い合わせ対応や多言語対応できるシステムなども導入できるため、業務を効率化させたり、負荷を軽減させたりする効果が期待できます。 

一休.com 

一休.comは「最高品質」「お得な値段」をテーマにしているOTAサイトです。 

宿泊施設の掲載数は楽天トラベルやじゃらんnetに及びませんが、ラグジュアリーなホテル・高級旅館に特化しており、競合との差別化が成功しています。2021年観光関連サイト閲覧者数ランキングでは、サイト訪問者の数が1,270万人と「トリップアドバイザー」や「Yahoo!トラベル」よりも多く集客できていることがわかりました。 

宿泊プランによっては、タイムセールやサイト限定プランなどを提供することで、高級ホテルを比較的低価格で楽しめます。 

Expedia 

Expediaは、毎月9,000万人が訪れる海外OTAサイトです。登録している宿泊施設はアジアを中心に約89万件と多く、200以上の旅行サイトと提携しています。アジアを中心にサービスを展開していることから、アジア旅行を目的としている旅行者の利用が多いでしょう。 

しかし、幅広い価格帯の宿泊施設がある反面、日本国内のOTAよりも手数料が高い傾向があります。国内のOTAにおける手数料は約8%〜10%にもかかわらず、Expediaが定めている手数料は15%です。 

多くの旅行客にリーチできるメリットはありますが、戦略的に活用しなければ売上に繋がらないリスクが生じます。 

Booking.com 

Booking.comはBooking.com B.V.が運営する世界最大級の海外OTAです。登録リスティングス数は2,800万件以上、そのうちの620万件以上が宿泊施設となっており、世界中で利用されています。 

またBooking.comは、世界70ヶ国に198の支社を展開し、43ヶ国語のサイトを運営していることからインバウンド集客に向いています。24時間・年中無休のサービスを受けられることから、「業務の効率化」「インバウンド対応」などの効果に期待できるでしょう。 

まとめ 

本記事では、OTAについて仕組みやメリット・デメリットなどを紹介しました。 

世界的に需要率が高まっているOTAを活用することで、インバウンドの対応はもちろん、自社の認知度を上げられる可能性が高まります。 

しかし、自社の予算に合わせて効果的な戦略を加味しなければ、期待できる結果は得られません。 

OTAを利用することに不安がある場合は、楽天トラベルのようなコンシェルジュサービスが付いているOTAがおすすめです。 

自社の目的や予算も考慮しつつ、最適なOTAを選びましょう。

 

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