京都から生まれた世界企業。各社の特徴と世界企業が生まれた背景・競争力の源泉その①（島津製作所、堀場製作所、京セラ、任天堂）

投稿日 2021年2月5日
更新日 2024年4月9日
著者 GDX

独自技術で世界市場を切り開いたハイテク企業が多く存在する京都。例えば島津源蔵氏が1875年に創業した島津製作所や、堀場雅夫氏の創業した堀場製作所、稲盛和夫氏の京セラなどが代表的な企業です。

財団法人京都高度技術研究所の白須事務局長は、「売上の大きさを含めて世界に知れ渡る企業は1973年に設立された日本電産が最後かもしれないが、京都からはその後も数多くのベンチャーが生まれている」と話しています。

古都や文化遺産の街である京都に最先端ハイテク企業が集まる、その土壌にはどんな特徴があるのでしょうか。

ここでは、前半後半の記事に分けて、独自技術を持つ企業が多く存在するビジネス視点での京都の魅力と、代表的な企業のご紹介をします。

京都ハイテク企業の起源と歩み。

舎密局開設で教育に力を注ぐ

1869（明治2）年

明治維新で東京に遷都となった時、京都の人々は教育と科学技術による産業振興を行いました。

町衆が私財を投じることで小学校を創設し、「東京に負けない」という反骨精神を教育に注ぎました。

1870（明治3）年

舎密局（せいみきょく：舎密はオランダ語で「化学」を意味する）を大阪から招致し、木屋町に開局されました。陶磁器やガラス製造などの理化学や印刷技術、レモンシロップや氷砂糖製造を学生へ教えました。1872（明治5）年から舎密局を拡張し開局5年間で学んだ学生は3,000人に達し、島津製作所を創業した初代島津源蔵もその1人でした。

その後、1945年に堀場製作所、1954年にロームが、1959年に京セラを創業され、これらの企業が高度経済成長期に地域経済をけん引しました。

https://sangakukan.jst.go.jp/journal/journal_contents/2009/01/articles/0901-03-3/0901-03-3_article.html

ビジネスを発展させた京都ならではの土壌

ビジネスを成功に導く京都の文化の特徴には下記のようなものがあります。

ベンチャー企業だから他人のやらないことにこだわるチャレンジ精神がある
伝統的文化や歴史を重んじ、東京への負けん気もある
町が適当な大きさで、大学や優秀な学生が多く大学との連携も盛ん
先輩経営者が若手起業家を手助ける独特の文化
(京都では西陣などの旦那衆が上客でもある料亭やお茶屋やを支えるという相互扶助のシステムがあり、街に活気を生み出してきた文化が残っており、経済界もこれに倣っている)
地元にユーザーがいないため初めから海外を目指した
(半導体製造装置メーカーサムコの辻社長は、京都のベンチャー企業が世界に進出を成功させていることについて、「企業城下町でなかったことが幸いした」と述べており、地元にユーザーがないため、外に出て行かざるを得なず、最初から海外を目指してきた

これらを見ると、確かに京都独特の文化が独自視点を持つビジネスを発展させてきたと感じます。

京都を代表する大手企業

それでは早速、島津製作所、堀場製作所、京セラ、任天堂の4社をご紹介します。

島津製作所

同社は1875（明治8）年創業の国内屈指の老舗企業で、2025年に創業150周年を迎えます。同社は仏金具製造技術を活用し、理化学機器製造のベンチャー企業としてスタートしました。1896（明治29）年、2代目島津源蔵がＸ線写真撮影に成功しています。

2002年、エグゼクティブ・リサーチフェローだった田中耕一さんが、43歳の若さでノーベル賞化学賞を受賞したことで一躍世界で有名になった企業です。

https://www.sankei.com/west/news/201113/wst2011130016-n1.html

主な事業内容は、分析・計測機器(光吸収分析装置、環境測定機器など)、医用機器(デジタルX線システム、医用画像機器のPET・CTスキャナシステム、超音波診断システム)、産業機器(半導体の製造装置をはじめとする油圧機器、携帯電話やパソコンなどに使用する成膜装置など)ですが、2019年の決算においてけん引したのは「計測・産業」で、過去最高業績を更新しました。

計測の地域別の売上高を見てみると、増加額が多いのが、中国・北米となっています。

島津製作所は、2021年3月度の決算で、コロナウイルスの影響を受け、自動車向けの試験機などは伸び悩む結果となりました。

しかし、主力の計測機器事業が新薬開発などの追い風を受け、5Gの普及で半導体製造装置に組み込む部品も堅調な動向となっています。

同社は、2020年4月からコロナウイルス向け研究用試薬キットを製造し、9月に厚生労働省から「体外診断用医薬品」として製造販売承認を取得しました。

現在、検出試薬キットの海外販売を本格化する動きに出ており、アメリカでは、FDA(食品医薬品局)の許可に基づき、2020年9月から実施しています。同年10月にはオーストリアで研究用試薬を販売し、現在はクロアチアやフランスなど欧州各国への輸出準備を始めています。

■島津製作所のサービスについてYouTube動画で紹介されています

堀場製作所

株式会社堀場製作所は、京都府京都市南区に本社を置く企業で、計測機器のグローバル企業です。

創業は1945年。創業者の堀場雅夫氏は、学生時代に原子核物理を研究していました。しかし戦後、GHQによって原子核の研究を禁止されてしまったためコンデンサー事業を起こしました。

自社開発したpHメーターが高評価を受け、53年に堀場製作所を設立。1990年代からM&Aを積極的に進め、現在は28カ国50社に展開し、従業員の6割以上が外国人というグローバル企業です。

https://hrmos.co/pages/horiba

堀場製作所は「おもしろおかしく」という社是を掲げています。仕事にプライドとチャレンジ精神を持って、エキサイティングに取り組むことを通して、人生の満足度を高めて欲しいという願いが込められています。

設立以来、分析・計測機器の総合メーカーとして、主に自動車や半導体産業をはじめ新素材、エネルギー、鉄鋼、食品、バイオ、化学などの分野で活躍してきました。

https://www.nippon-shacho.com/interview/in_horiba/

現在の事業部門は下記の5つに分かれています。

・自動車計測システム機器
・環境・プロセスシステム機器
・医用システム機器
・半導体システム機器
・科学システム機器

エンジン排ガス測定・分析装置分野で80%の世界トップシェアを握る。

島津製作所は創業の1875年以降、他社に先駆けてグローバル展開を行っています。簡単な年表でその動きを追ってみましょう。

・1951年

貿易課を設置し、アメリカを始めとした世界市場に輸出を開始

・1963

戦後初の海外駐在員事務所をニューヨークに開設し、サンフランシスコ、ドイツと営業拠点を増やす

・1970年代

中国や中近東諸国との関係を深め、モスクワ、シンガポールなど世界市場を開拓

・1984年

輸出比率が25%に上昇した

同社の誇る技術にはどのようなものがあるのでしょうか。そのうちの一つは、ガス成分計測のNDIRと呼ばれる「非分散赤外線吸収法」があります。

https://www.horiba.com/jp/horiba-stec/element-technology/what-is-a-ndir/

分子の赤外線吸収を利用した計測方法で成分が検出できる仕組みです。マルチガス分析計「VA-5000」は、1台で最大4成分の計測を可能にし、汎用性の高いのが最大の特徴で、大学や工場の生産過程、研究用途などさまざまなケースで使われています。

https://www.nanonet.go.jp/magazine/feature/10-9-innovation/75.html

次に半導体事業を見てみると、2018年のメモリバブルから反落以降、回復基調が継続しています。

コロナウイルス感染拡大の影響により、テレワークやデジタルビジネスが拡大し、パソコンやデータセンターにおける半導体の需要増の追い風を受けました。今後も5GとIoTの進化で需要は増加していくでしょう。

■堀場製作所の会長のインタビューがYouTubeでご覧になれます

京セラ

https://www.kyocera.co.jp/kyocera-land/life.html

※動画紹介はこちら

https://www.kyocera.co.jp/company/movie/index.html

京セラ株式会社は1959年、鹿児島県出身の稲盛和夫氏（現名誉会長）が、ファインセラミックス製造業として京都に京都セラミック株式会社として設立したのが起源です。1984年に25社の出資を受けて設立した第二電電（DDI）を軸にして、事業領域を通信機器（携帯電話）にまで拡大し、現在はファインセラミック部品だけでなく、情報機器、半導体部品、電子デバイス、太陽光発電、医療、ヘルスケア関連と領域は多岐にわたり、230以上のグループ会社から成り立っています。

京セラが発表した2020年4～9月期連結決算では、純利益が前年同期比42%減の343億円と落ち込みました。

次世代通信規格「5G」向け部品などが堅調だったものの、自動車向けの需要の減少、在宅勤務による複合機利用の減少によって補いきれませんでした。しかし、7～9月期は全ての主要事業において4～6月期よりも収益が改善し、谷本社長は「世界の景気回復が進んでおり、自動車は予想より早く回復している」と述べました。