チャイナプラスワンとは、生産拠点や調達先を中国一極集中から他国へ分散させる経営判断のことです。ベトナムやメキシコへの投資が伸びているという報道から「中国依存はもう終わった」と考える読者は多いですが、国連貿易開発会議（UNCTAD）の直接投資統計を2018年と2024年で比べると、実際に純増したのはベトナムとメキシコの2カ国にとどまり、タイは横ばい、インドはむしろ減少しています。しかも「移転先」として輸出額が伸びた国の輸入統計を見ると、中国からの部材輸入も同時に急増しているケースが多い。本記事では、UNCTADのFDI統計、各国の貿易統計、日本企業の公表事例という一次情報から、この構造を確認しました。
「移した」の中身がずれている——最終組立地と付加価値の生産地は別物
チャイナプラスワンとは、生産拠点や調達先を中国一極集中から他国へ分散させる経営判断のことだ。ベトナムやメキシコへの投資額が伸びているというニュースを見て、「中国依存はもう終わった」と考える読み手は多い。ここに誤解がある。統計上「ベトナム製」「メキシコ製」として米国に届く製品でも、付加価値の中身まで遡ると、中核部品や素材の多くが依然として中国製というケースが珍しくない。工場の所在地だけを見て中国依存の解消度合いを判断すると、調達網の実態を見誤る。
本記事では、この「工場の所在地」と「実質的な依存先」のずれを、UNCTADの直接投資統計、各国の貿易統計、日本企業の公表事例という一次情報で確認していく。
2018年7月6日、対中制裁関税の発動が分岐点になった
チャイナプラスワンという言葉自体は2000年代半ばの人件費高騰を背景に使われ始めていたが、経営の主要議題に格上げされたのは2018年である。米通商代表部（USTR）は同年7月6日午前0時1分（米東部時間）、通商法301条に基づき、産業用ロボットや自動車部品、半導体関連など818品目・年間輸入額約340億ドル相当の中国製品に25％の追加関税を発動した。中国側も同日、大豆や自動車など同規模の米国製品に報復関税を発動し、世界の二大経済がぶつかり合う構図が始まった。
この関税は段階的に拡大し、2019年には対象が中国からの輸入額のほぼ全体に及ぶまで広がった。米国向けに中国で生産していた企業にとって、コスト計算そのものが変わった。ここが、日本企業を含む多国籍企業が「中国＋1」を具体的な投資判断として動かし始めた起点になる。
UNCTADの数字で並べる、2018→2024年のFDI流入額ランキング
では実際に、どの国への直接投資（FDI）が伸びたのか。UNCTADが2025年6月に公表した「世界投資報告2025」と、2019年公表の「世界投資報告2019」の年次統計から、2018年と2024年のFDI流入額（対内直接投資、ネット）を並べると、報道の印象とは異なる順位が見えてくる。
| 国 | 2018年FDI流入額 | 2024年FDI流入額 | 6年間の増減 |
|---|---|---|---|
| ベトナム | 155億ドル | 202億ドル | +30％ |
| メキシコ | 316億ドル | 369億ドル | +17％ |
| タイ | 105億ドル | 106億ドル | +1％（2020年は▲56億ドルまで落ち込み） |
| インド | 423億ドル | 276億ドル | ▲35％ |
| （参考）中国 | 1,390億ドル | 1,162億ドル | ▲16％ |
金額は原資料の百万ドル単位を億ドル単位に換算している（例：ベトナム2018年は原資料の15,500百万ドルを100で割り155億ドルと表記）。伸び率で見ると、6年間で純増したのはベトナムとメキシコの2カ国にとどまる。タイは横ばい、インドはむしろ減少しており、「チャイナプラスワンの受け皿」という括り方は国によって中身が大きく異なる。
ベトナムは155億ドル→202億ドルへ、東南アジアの「本命」になった理由
ベトナムが受け皿になった理由は一つではない。人件費の低さに加え、中国と陸続きで輸送コストと納期の両方を抑えられる地理的条件、CPTPPやEU・ベトナムFTA（EVFTA）による関税メリット、政府主導の工業団地整備が重なった。ベトナム統計総局（GSO）によると、2024年の輸出品目で最大となったのは電子・コンピューター関連（726億ドル、前年比26.6％増）で、サムスンやLGなど外資系企業の投資が牽引している。つまりベトナムのFDI増加は、労働集約型の縫製・雑貨だけでなく、電子機器の組立拠点としての格上げも同時に起きている。
加えて見落とされがちなのが、投資元の構成変化だ。ベトナムへの直接投資は伝統的に韓国が主導してきたが、近年は中国系企業（シンガポール法人を経由した投資を含む）の存在感が増しているとの分析がある。中国企業自身が「対米輸出の迂回路」としてベトナムに生産拠点を構える動きが、統計上のFDI増加の一部を形づくっている可能性が指摘されている。
メキシコは2023年に中国を抜き、対米輸入額で世界1位になった
メキシコの伸びを支えるのは、2020年7月発効の米国・メキシコ・カナダ協定（USMCA）による原産地規則のメリットと、地理的な近さそのものだ。BBVAリサーチの分析によれば、2023年のメキシコから米国への輸出額は4,902億ドル（前年比3.7％増）で、この年メキシコは中国を抜いて対米貿易相手国の首位に立った。2024年には差がさらに広がり、米連邦準備銀行ダラス支店の分析によると、米国の財輸入に占めるメキシコのシェアは15.5％、中国のシェアは13.4％となった。
ただしメキシコ経由の投資にも、中国企業自身の資本が相当量含まれている。中国から製造業向けの対メキシコ投資額は2022年に過去最高を記録し（2015年比で約4倍）、2024年第1四半期だけで中国系の製造・物流プロジェクトが41件発表されたとする調査がある。「メキシコ製」という表示の下で、中国企業が北米市場向けの最終拠点を構築している構図は、ベトナムと同じ形をしている。
タイは2020年にマイナスへ落ち、2024年もまだ2018年並みの水準
タイはチャイナプラスワンの「優等生」として語られることが多いが、UNCTAD統計を素直に読むと様相が異なる。2020年のFDI流入額は▲56億ドルとマイナスに転じた。新型コロナ禍で既存の外資系企業が投資を引き揚げた影響が大きい。2021〜2022年にかけて反発したものの、2024年の流入額は106億ドルと、2018年の105億ドルからほぼ横ばいにとどまっている。
個別の投資案件は確かに動いている。村田製作所は2023年3月27日にタイ・ランプーン県の新生産棟を竣工し、同年11月からスマートフォンやEV向け積層セラミックコンデンサー（MLCC）の生産を稼働させた。日本国内（福井県越前市・島根県出雲市）、中国、シンガポール、フィリピンに次ぐ、同社にとって世界6番目のMLCC生産拠点である。2024年12月にはタイ工業団地公団（IEAT）が、この拠点を2028年までに総額620億バーツ（敷地200ライ）まで拡張する計画を明らかにした。個別企業の投資は積み上がっているのに国全体のFDI総額が伸びていないのは、既存拠点からの資金引き揚げと新規投資が相殺し合っているためだ。
インドの直接投資は2024年に276億ドルへ下がった——「メイク・イン・インディア」との落差
インドはモディ政権の「メーク・イン・インディア」政策や半導体誘致の補助金で、製造業投資の受け皿として頻繁に紹介される。ところがUNCTAD統計のFDI流入額を素直に追うと、2020年の641億ドルをピークに、2024年には276億ドルまで減少している。UNCTAD自身も世界投資報告2025の中で「グリーンフィールド投資（新規進出）の発表件数は大きく伸びているにもかかわらず、FDI流入額は2024年に2％減少した」とインドを名指しで指摘した。
これは矛盾ではなく、指標の性質の違いを表している。グリーンフィールド投資の「発表」は投資意向であり、実際の資金移動を伴うFDI統計とはタイムラグがある。ルネサスエレクトロニクスや東京エレクトロン、ホンダなど日本企業の投資発表は続いているが、それが統計上のFDI流入額に反映されるのは数年後になる場合が多い。「発表ベースの勢い」と「実際に入ってきた資金」を混同すると、投資先としてのインドの実像を見誤る。
ベトナムの対中輸入は2024年に1,443億ドル——移転したのに増えている理由
ここが本題である。ベトナム統計総局（GSO）が2025年1月に公表した確定値によると、2024年のベトナムの中国からの輸入額は1,443億ドルで、前年比30.4％増加した。同じ年、ベトナムの対米輸出額は1,196億ドルで前年比23.3％増加している。対中輸入と対米輸出がほぼ同時に、しかも高い伸び率で増えているという事実が、チャイナプラスワンの実態を物語る。
ベトナムの貿易収支（2024年・GSO確定値）
1,443億 対中輸入額（ドル、前年比+30.4%）｜1,196億 対米輸出額（ドル、前年比+23.3%）｜837億 対中貿易赤字（ドル、前年比+69.5%）
全米経済研究所（NBER）が2026年に公表した分析（Alfaro・Chor）は、米国の輸入に占める中国の直接シェアが2017年の約21％から2024年に約13％まで下がった一方、ベトナムとメキシコが上位の受益国になったと確認している。しかし付加価値ベースで遡ると様相は変わる。ピーターソン国際経済研究所（PIIE）が2026年8月に公表した政策提言は、米国の輸入に占める中国「原産」の直接シェアが7ポイント下がったのに対し、中国の部品・素材が組み込まれた「付加価値ベース」のシェアは2.3ポイントしか下がっていないと試算した。中国から第三国を経由して米国に届く間接的な価値の比率は2017年の16％から2024年に25％まで拡大し、その内訳ではメキシコが約23％を占め、ベトナムの役割も約7％から約15％へ広がったという。
経産省が2026年6月に示した「新興国の中国依存26％」という数字
この「工場は移っても部材は中国」という構造は、日本政府も公式に指摘している。経済産業省は2026年6月30日、閣議に令和8年版「通商白書」を報告した。同白書は、新興国の輸入額に占める中国からの輸入の割合が、2000年の約4％から2024年には約26％まで上昇したと分析している。地域別ではASEAN諸国の上昇が際立ち、中間財（部品・半製品・材料）の輸入のうち中国からの輸入が過半を占める品目の割合は、ベトナムが45％、インドネシアが37％に達した（いずれも2024年）。
白書はこの状況を「特定国への集中リスクが解消されていない」と評価し、日本企業に対して調達先の多角化と、新興国向けの中間財輸出拡大を促した。生産拠点をベトナムやタイに移しても、その工場が使う部品・素材の供給元まで分散させなければ、供給網の途絶リスクという意味では移転前とあまり変わらないことになる。
ポケトーク、JUKI、日本カノマックス——日本企業が公表した移管の時系列
個別企業の公表事例を時系列で並べると、関税ショックのたびに移管の意思決定が動いてきたことが分かる。
| 時点 | 企業 | 品目 | 内容 |
|---|---|---|---|
| 2018〜19年 | カシオ計算機 | 対米輸出向け製品（一部） | 第1次トランプ政権の対中関税を受け、対米輸出向け一部製品の生産を中国からタイへ移転。腕時計の一部は現在も中国生産を継続 |
| 2019年頃〜 | JUKI | 工業用ミシン | 中国拠点をかつての4カ所から河北省廊坊市・上海市の2カ所に集約し、ベトナム・ホーチミン拠点を増強 |
| 2023年3月竣工／11月稼働 | 村田製作所 | 積層セラミックコンデンサー（MLCC） | タイ・ランプーン県の新生産棟が稼働開始。同社世界6番目のMLCC生産拠点 |
| 2023年度〜 | 京セラ | コンデンサー | タイ・ナコンラチャシマ県の生産能力増強に3年間で最大1,000億円を投資 |
| 2025年1月22日報道 | 日本カノマックス | パーティクルカウンター（微粒子計測器） | 対米輸出向け生産の一部を、2〜3月をめどに中国から大阪府吹田市の拠点へ切替 |
| 2025年1月時点 | リコー | 複合機 | 中国・上海/広東省で生産し対米輸出していた複合機等の一部生産をタイへ移す方向で検討 |
| 2025年4月9日 | ソースネクスト | 携帯型翻訳機「ポケトーク」 | 対米輸出向け生産を中国・深センからベトナムへ移すと発表 |
ポケトークが直面した壁——移管しても部品はほぼ深センのまま
ソースネクストの事例が象徴的なのは、移管の速さと、その裏側にある限界の両方だ。トランプ大統領が「相互関税」を発表した2025年4月2日からわずか7日後の4月9日、同社は携帯型翻訳機「ポケトーク」の対米輸出向け生産を、中国・深センからベトナム・ハノイの現地国有企業へ移すと発表した。2024年8月ごろから最悪シナリオに備えて準備を進めていたという。ただし、現地で調達できたのは紙類など一部の資材にとどまり、主要部品のほぼすべては引き続き深センから輸入する体制になった。「移転した」という発表の裏で、部材の主要な供給元は変わっていない。
JUKIが2019年から進めてきた「拠点集約」という移管の形
工業用ミシン大手のJUKIは、米中摩擦が本格化した2019年ごろから、中国からベトナムへの生産移管を段階的に進めてきた。かつて中国に4カ所あった生産拠点を河北省廊坊市と上海市の2カ所に集約し、その分ベトナム最大都市ホーチミンの拠点を増強するという形だ。中国から完全撤退するのではなく、中国国内向け生産は中国に残しつつ、対米輸出向けの生産機能をベトナムへ切り出すという「機能分割型」の移管である点が、単純な「脱中国」との違いになる。
2025年7月2日の米越合意が突きつけた「迂回輸出40％」という新しい壁
チャイナプラスワンの「連結国」としての役割そのものが、政策リスクの対象になり始めている。トランプ大統領は2025年7月2日、ベトナムのトー・ラム共産党書記長との電話協議を経て貿易枠組みで合意したと発表した。ベトナム製品への相互関税は当初想定の46％から20％に引き下げられる一方、中国など第三国の部品・製品を使いベトナムを経由して米国に輸出される「迂回輸出（トランスシップメント）」品には、40％の追加関税が適用されることになった。
注意したい変化 「ベトナム製」であることと「関税上ベトナム製と認められる」ことは、2025年7月以降イコールではなくなった。米国側は原産地規則の運用を厳格化する方向にあり、ベトナム政府も貿易・税関当局に工場検査と「メイド・イン・ベトナム」表示の監視強化を指示している。移転先の選定を「最終組立地がどこか」だけで判断していた企業は、原産地認定の基準見直しに合わせて調達構成そのものを点検する必要がある。
この動きは今後、他の「連結国」にも広がる可能性がある。中国企業がカンボジアやインドネシア、メキシコなど複数国に生産・物流拠点を分散させているとの指摘もあり、米国が原産地認定を厳格化する対象は一国にとどまらない見通しだ。一方で、原産地規則の立証負担が重くなるほど、企業側には自社の付加価値比率を正確に把握し証明する体制がむしろ必要になる。関税率の高低だけでなく、原産地証明の実務コストも投資判断に組み込む段階に来ている。
自社の海外展開を測るときに、最初に確認する3つの数字
ここまでの数字が示すのは、「どこに工場があるか」という一点だけでは、供給網のリスクも移転の意味も測れないということだ。海外事業を検討する企業がまず確認すべきなのは、次の3点である。
確認したい3つの数字 ①自社製品または主要部材の原産国別調達比率（金額ベース） ②主要仕入先の生産拠点が、対米・対EU等の原産地規則を満たす付加価値比率を確保できているか ③移転検討先の国が、直近1〜2年でFDI・輸出のどちらの指標で実際に伸びているか（発表ベースの投資意向と実績を区別する）
Q. チャイナプラスワンに取り組めば、対米関税リスクは解消しますか
解消しません。最終組立地を変えても、中核部品・素材の調達先が中国に集中していれば、原産地規則の要件を満たせず優遇税率の対象から外れる可能性があります。移転はリスク低減の一つの手段であって、ゴールではありません。
Q. 投資が集まっている国を選べば安全ですか
そうとは限りません。本記事で見た通り、インドのように新規進出の発表は多くてもFDI流入額の実績が減っている国もあります。検討先の統計は、発表ベースか実績ベースかを必ず区別してください。
チャイナプラスワンは、移転先の看板を掛け替える作業ではない。自社の製品がどの国の、どの企業の、どの部材で成り立っているかを一つずつ棚卸しする作業に近い。この棚卸しを終えた企業から、次の関税ショックへの耐性が変わってくる。
主な出典
UNCTAD「World Investment Report 2025」（2025年6月・Annex table 1）／UNCTAD「World Investment Report 2019」（2019年6月・Annex table 1）／経済産業省「通商白書2026（令和8年版）」（2026年6月30日閣議報告、時事通信・日刊工業新聞報道分を含む）／ベトナム統計総局（GSO）「Bức tranh xuất, nhập khẩu hàng hóa của Việt Nam năm 2024」（2025年1月7日公表）／The White House「Regulating Imports with a Reciprocal Tariff」大統領令14257号（2025年4月2日）／USTR連邦官報通知（2018年7月・Section 301対中関税）／日本経済新聞「ベトナム『中国＋1の投資』確保へ 米と関税交渉合意」（2025年7月）／日経ビジネス「中国から生産移管、ポケトークが直面した壁」（2025年8月）／日経ビジネス「JUKIに太平洋セメント、BYDも ASEANが脱中国の受け皿に」（2025年3月4日）／日本経済新聞「村田製作所、市況低迷でも『逆張り』」（2023年9月）／MONOist「村田製作所が島根で積層セラミックコンデンサーの新生産棟を建設」（2024年2月21日）／産経ニュース「日本企業が生産を中国外へ移管」（2025年1月22日）／日本経済新聞「リコー、複合機生産を中国からタイへ」報道（2019年5月15日）／NBER Working Paper w34490, Alfaro & Chor「An Anatomy of the Great Reallocation in US Supply Chain Trade」（2026年）／PIIE Policy Brief 26-12「Made with China: Global Supply Chains and the Limits of US Decoupling」（2026年8月）／BBVA Research「Nearshoring: Export Article」（2024年4月）／Federal Reserve Bank of Dallas「China remains modest player in U.S.-Mexico trade despite growing scrutiny」（2025年）／村田製作所プレスリリース「タイでの新生産棟竣工について」（2023年3月27日）／Industrial Estate Authority of Thailand発表報道（Nation Thailand、2024年12月1日）／京セラ・日本経済新聞「製造業、投資を東南アジアや北米に」（2023年10月15日）。数値は各出典の公表時点のものであり、以後の統計改定・政策変更により変動する可能性があります。
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※2026年8月時点の情報をもとに作成しています。監修：森英朗（グループ代表）。
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